社員ボランティアによる海岸防災林の植樹（釣ヶ崎海岸）
バイエルは、東日本大震災時に発生した津波により消失した、釣ヶ崎海岸（千葉県）の防災林再生支援のため、2021年12月、（公社）国土緑化推進機構の「緑の募金」に300万円の寄附を行い、それに関連し、2022年4月19日、釣ヶ崎海岸にて防災林の植樹を社員ボランティア参加のもと行いました。この活動は、バイエルのサステナビリティに関する取り組みの一環として、温室効果ガス削減および風害・潮害などから農地や居住地を守ることを目的として実施しました。
東日本大震災時の津波により、釣ヶ崎海岸の防災林の多くも失われました。しかし、支援活動が東北地方に集中したこと、また、釣ヶ崎海岸は東京オリンピック・パラリンピックのサーフィン競技の会場となったことから、これまで防災林の再生が遅れていました。現在、千葉県は防災林の再生が急務として、企業や団体に協力を求めており、今回、公益社団法人国土緑化推進機構よりサポートを受け同事業の一部を担うNPO法人森のライフスタイル研究所と、バイエルが協働し、針葉樹（抵抗性クロマツ）・広葉樹（マサキ、トベラ）約800本を植樹しました。当社の支援により今後、計2,500本（3,200㎡）におよぶ防災林が再生される見込みです。
また、フリオ・トリアナ（日本バイエル代表 兼 医療用医薬品日本代表）は、サステナビリティの取り組みについて次のように述べています。
「ヘルスケアと農業関連分野をリードするバイエルのポートフォリオは、持続可能な社会に不可欠な健康と食料という人間の基本的ニーズに対応する責任と、SDGsの達成に向けて貢献する責任を兼ね備えています。事業成長とサステナビリティは両立すべきであるとの考えから、サステナビリティは当社の戦略と事業活動の中心となっており、バイエルのビジョン「Health for all, Hunger for none（すべての人に健康を、飢餓をゼロに）」の実現を可能にする重要な要素です。自社のサステナビリティの取り組みに加え、パートナーシップを通じてインパクトのあるサステナビリティの効果をもたらすことが重要であり、国土緑化推進機構や森のライフスタイル研究所との連携もその1つです」
バイエルは、ヘルスケアと農業関連事業を中核とするグローバル企業として、持続可能な開発目標（SDGs）の達成に貢献することができ、中でも特に「貧困をなくそう」、「飢餓をゼロに」、「すべての人に健康と福祉を」、「ジェンダー平等を実現しよう」、「安全な水とトイレを世界中に」、「気候変動に具体的な対策を」、「陸の豊かさも守ろう」の7つにフォーカスし、SDGsの達成に貢献すべく、積極的に活動を推進しています。
今回の活動に関連するSDGs
- 目標13「気候変動に具体的な対策を」
- 目標14「海の豊かさを守ろう」
- 目標15「陸の豊かさも守ろう」
- 目標17「パートナーシップで目標を達成しよう」